そんなドローン飛行申請のコツを基礎から徹底的にマスターし、業務の幅を広げて行きませんか？

航空法の改正により、ドローンを飛行する際のルールが法律で定められました。
無人航空機の飛行許可が必要となる空域はこのようになります。

※引用元：国土交通省Webサイト

これらのルールに従って飛行する必要があり、状況により国土交通大臣の許可をもらわなくてはなりません。

我々のところにも申請に関する問い合わせが多数来ております。
申請を行う方法としては２通りあります。

1つ目：行政書士に任せる
2つ目：自分で行う

行政書士に任せるという方法は楽ではありますが、デメリットとして数万円のコストが発生します。
申請の内容により金額が上がるケースが多いので、より選択肢の広い申請の場合は結構なコストが発生します。

そのため、自分で行おうという方が現状では圧倒的に多いです。
しかし、書類も多く難しいという声も多数頂いております。

「余分なコストはかけたくないけど、難しい申請を自分で行いたくない！」

そう思い、中には申請が必要な場所なのに申請せず飛ばしているという声もたまに聞きます・・・
これは絶対に辞めていただきたい！！

航空法に定めるルールに違反した場合には、５０万円以下の罰金が科せられます！

それだけではなく、万が一ルールを無視して飛行した場所で事故につながった場合、取り返しのつかない事になってしまう可能性も十分あり得ます。

せっかくドローンを有効活用したく購入していただいた後、このようなトラブルに巻き込まれてしまうというケースは我々としても非常に心が痛みます・・

「限りなく余分なコストを押さえて、早く飛行申請許可を取得したい！」

その一部始終を伝授するというのが今回のセミナーです。

企画元：マルチコプター利用協議会×カメラスタビライザー.com